熊本の塾長が解説するアメリカ大統領選の仕組み!そして2020年の大統領選で一体何が起きたのか!勝者は民主党候補ジョー・バイデンか共和党現職ドナルド・トランプかそれとも!?関暁夫さんの都市伝説も検証しながら本当の勝者を探る!|熊本の学習塾ブレイクスルー・アカデミー

こんにちは。熊本の教育&勉強攻略アドバイザー、ブレイクスルー・アカデミー代表の安東正治です。

 

 

今回のテーマはアメリカ大統領選挙。いよいよ本日選挙人投票の開票結果が出揃い、ペンス副大統領の一声で次期大統領が決定します。しかし本当にこのまま民主党候補ジョー・バイデンさんが大統領になってしまって良いのでしょうか?私はまだ共和党現職ドナルド・トランプさんの再選を願っている者の一人として、ちょっとドキドキして流れを見守っています。

 

 

そこで今回は、”これまでの”アメリカ大統領選挙の仕組みをまず復習した上で、去年2020年の投票の際に一体何が起きたのか。そしてその背後に蠢(うごめ)く闇の勢力とは!?という切り口から動画を撮ってみました。そしてこのアメリカ大統領選の本当の勝者とは一体誰なのか、アメリカに付き従うしかない日本人としての私たちも、今後の動向を知る上でも今回の泥沼化した大統領選には幾らかの注意を払っていた方が良さそうです。

 

 

それでは動画にある内容を一部抜粋してこちらでご紹介したいと思います。

 

 

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スッキリわかる「アメリカ大統領選挙の仕組み」!

 

まずはアメリカ大統領選挙の仕組みについて復習しておきましょう。と言っても、現行法で行われる大統領選挙は2016年で最後になって、次回2024年では異なる方法が採用されるかも知れません。コロナ禍での感染拡大防止のために郵便投票が大いに利用され大混乱を来たしている2020年の大統領選は、決して平時のそれではありません。

 

 

ですが、それでも現行法がベースにあることには変わりはないので、兎にも角にもまずはここから始めることにしましょう。

 

 

最初に念頭に置きたいのは、アメリカ大統領選挙は間接選挙であるということです。確かに有権者の方々は、2020年の場合には投票用紙に「ジョー・バイデン」か「ドナルド・トランプ」と書いて投票箱(orポスト)に投函するわけですが、それは候補者を直接選んでいるわけではなく、自分の住んでいる州の選挙人団をどちらの候補にあげたいかを決めている、という感じになります。これが一般投票が行われる11月3日に行われた選挙で、その後本来であれば12月14日に選挙人だけの投票が行われて、その開票結果が有効と認められれば、晴れて1月6日にそれが発表ということになり、正式に次期大統領が選出されることになります。

 

 

さて、そもそも選挙人団ってなんだ?と思われたかも知れませんが、アメリカ大統領選挙は全国にいる538人の選挙人を候補者二人で取り合うゲームとなっています。選挙人538人を二人で取り合って、最終的に過半数(270人以上)を獲得した方が勝者です。

 

 

選挙人の数は50州各州の人口比率に従って配分されており、人口の多い州ではそれなりに大人数の選挙人を抱えています。カリフォルニア州では55人、テキサス州では38人、フロリダ州では29人といった具合です。これを二人の一般投票の得票数で競うわけですが、ここにもう一つだけルールがあります。それは「勝者総取りルール」です。

 

 

例えばフロリダ州で見ていきましょう。今回は

 

ジョー・バイデンさん 5297045票

ドナルド・トランプさん 5668731票

 

を獲得しているので、一般得票数はトランプさんの勝利です。ではこのフロリダ州の29人いる選挙人団を、

 

530万:567万=100:106

 

で配分してそれぞれで分けるのか、というとそうではなく、実は得票数の多かった勝者ドナルド・トランプさんが29人全員を勝ち取ることになるのです。

 

 

仮にフロリダ州から開票結果が出てくるということであれば、この時点で

 

バイデン 0pt

トランプ 29pt

 

ということになります。

 

 

こうして各州で争い、その州の選挙人団を獲得してポイントを積み上げ、どちらが過半数を獲得できるかを競うというのが、アメリカ大統領選挙の仕組みというわけです。

 

 

2020年の大統領選挙で何が起きたのか!?

そうして全ての州で集計が終わり、結果的には

 

バイデン 306pt

トランプ 232pt

 

ということになりました。つまりバイデンさんが選挙人団の過半数を獲得し、晴れて大統領に事実上確定!と、いつもならなるのですが、、、、ここで問題が生じました。トランプ陣営から「待った!」がかかったのです。

 

 

トランプ陣営が「待った!」をかけた理由は「選挙で不正が行われた」からでした。これがすぐに「バイデン陣営はstole this election(この選挙を盗んだ)!」という表現に変わります。つまりバイデン陣営はズルをした、というのです。

 

 

では実際に今回の選挙でどんな不正が行われたのでしょうか。その大まかな部分を見てみましょう。

 

 

・不自然に増えるバイデン票

・郵便局員による改竄(かいざん)

・州法の無理やりな変更

・異常に高い投票率

・集計時の締め出し行為

 

 

もっと細かいことを言い出せば、今回の選挙に際して新たなドミニオン製の集計機を投票日直前に導入させたとか、本来透かしのあるはずの投票用紙に加えて透かしのない投票用紙が大量に回収されているとか、トランプ票が削除されたりバイデン票にスイッチされたり、中にはドミニオンの集計機そのものが常にバイデンが3%以上リードするようなプログラムになっていたと告発があったりと、とにかく数多くの不正が行われてきました。

 

 

ここで「不正」と表現しましたが、実は1/6を迎えた現在では、追い込まれたトランプ陣営によって「これはtreason(反逆罪、国家転覆罪)だ!」と言われているくらいです。つまりこれは単なるズルではなく、深刻な犯罪行為だということです。

 

 

バイデン勝利に関わる闇の勢力

例えば昨日行われた上院決選投票の応援演説では、バイデンさんとトランプさんの人気の格差が露呈されました。

 

 

Youtubeのバイデンさんのチャンネルでは、自身の応援演説の様子をライブで配信していたのですが、現地に訪れた観客は車で40台程度。そしてリアルタイムで配信されていた応援演説を観ていた人数は2000人ほどだったのに対し、トランプさんの方はライブのみならず報道陣も待ち構えていたので全世界で数千万人が視聴していたはずだと試算されており、明らかにその人気には天地ほどの差があるようです。

 

 

そんな絶望的に不人気なバイデンさんが、大統領選挙において史上最高の得票数の8400万票を獲得したというのは、ん〜にわかに信じがたいことではあります。そしてそこまで不人気なバイデンさんを、キャリアを投げ捨てて命懸けで応援する人たちがこんなに多くいるというのもちょっと頷(うなず)けない。

 

 

ということは、おそらくバイデンさんは担がれているだけであって、そのバイデンさん自身ではなく、バイデンさんを大統領に据えてアメリカを後ろから操りたい誰かに協力して多くが動いていると考えた方が合点がいきます。問題はその「誰か」が一体誰なのか。

 

 

ここで今回の選挙に大きな役割を果たした投票集計機メーカーをご紹介します。それが「ドミニオン社」です。

 

 

ドミニオン社は、親会社であるスマートマティック社が開発したソフトウェアを搭載した集計機を、今度の選挙では50州のうちの24〜28州に売り込み実際に使用させた企業です。選挙運営のあれこれをパッケージにして販売する選挙屋さんみたいなものなのですが、そのドミニオン社の集計機システムが外部サーバーと繋がっており、そのサーバーがなぜかドイツのフランクフルトにあり、それを管理、運営していたのがCIAであって、さらにはそのシステムにはバックドア(意図的に容易なハッキングを可能にしているプログラム)があり、どうもそこからアメリカ大統領選挙の開票結果にアクセスし改竄することができたのではないかというのが問題となっています。そして改竄していたのが中国、イラン、ロシア。そして何より、そのドミニオン社を4億ドルで買収したのが中国共産党CCPだと言うのです。

 

 

どこまでが本当の話か分かりませんが、もしアメリカ大統領選挙に中国共産党ら社会主義勢力が介入していたとしたら、これはもう単なる不正云々ではなく米中戦争だということになります。サイバー空間で行われるサラエボ事件のような事態かも知れません。第三次世界大戦が近い??

 

 

それこそMr.都市伝説・関暁夫さんがおっしゃっているような「オールドメディアvsニューメディア」という構図もちょっと違うようです。そのオールドメディアに金を使って忍び込み、アメリカ国民の中国像をじわりじわりと書き換え続けてきたのは中国共産党。ということは表面的なメディア生き残り戦争でもないようです。そして奥さんがベトナム華僑(ホア族)であるFacebook CEOマーク・ザッカーバーグも、うがった見方をすれば今回のバイデン氏寄りの行動にも頷けるかと。もちろん彼は当初ジョージ・ソロス氏に指摘されたようにトランプサイドに有利な動き方をしていたということでしたが、ツイッター同様ここまで影響力を持つSNSになると、どう動いても突っつかれる感じになります。ニューメディアもバイデンの肩持ちをしているところをみると、「オールドメディアvsニューメディア」にはなっていない。むしろオールドメディア、FB、Twitterの裏にはいずれもCCPの存在が垣間見える感じもします。

 

 

今回ご紹介した内容の中には、陰謀論、捏造情報、フェイクニュースといったものが混在しているかも知れませんが、おそらく多くは現実に起こっていることです。だからこそ日本で報道されないのが不自然で怖い。日本にも、見えないところに魔の手はすでに伸びているのかも知れません。これから何が起こるのか、私たちは本当に注視して、心の準備に加え物理的な準備も進めておかなければならないかも知れませんね。

 

 

最後まで御通読ありがとうございました!

 

 

 

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