教育維新!子どもたちの勉強問題の解決のために現代教育システムはどう変わるべきか|熊本の学習塾ブレイクスルー・アカデミー
こんにちは。熊本の教育&勉強攻略アドバイザー、ブレイクスルー・アカデミー代表の安東正治です。
最近色々考えすぎて頭がパンク寸前です(笑)そんな最近の考えている内容の1つがこの「教育維新」。
「維新」というのは「あらゆる物が改革されて一新されること」であり、よく明治維新という言葉で使われます。橋下徹さんが以前所属していたのは大阪都構想を目指して組織された大阪維新の会でしたね。そして今私が考えているのが教育に関する本当の改革とはどんなものか。特に起業家として思うビジネスモデルの観点から、どう教育サービスが変われば子どもたちの勉強事情が改善されるのか、どう教育システムが変われば子どもたちにとって理想の勉強環境になるのかという軸で、今日は結論のない思考過程を共有します。
熊本の学習塾ブレイクスルー・アカデミーは次の形、次の在り方を常に模索し続けています。勉強戦略コンサルティングサービスがゴールではない。もっと最善の解が絶対あるので、その最善にたどり着くまで考え続けていく所存です。今回はせっかくなので、そうやって色々考えていることの一部を共有して、一緒に考えて頂きたいと思います^ ^
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今の教育改革は維新ではない
まぁ正直言えば今の教育改革と呼ばれていることのほとんどは維新でも何でもない。維新ではないということは改革と呼べる代物ではないということで、「あれもいいよね、これもいいよね」の詰め合わせだったり、「これからはAIだよね」っていう時流に乗ったものであって、それはこれまでと何ら変わらないわけです。これまでの145年ほどの間にあまりに変わらなさすぎたってことが前提なので、その点から行けばちょっと変わろうとしていることが改革のように思えるのでしょうが、変わらなかったこれまでが異常なのであって、今の「改革」という路線は単に「普通」に戻っただけという。
では本当の維新たり得るにはどうすればいいのか。維新の目的は子どもたちの勉強環境の改善であり、勉強で悩む子どもたちが減ることであり、学校という形を残すならば、その学校という環境が100%子どもたちのために機能することであり、さらにはその学校という場を補強、補完する形で学習塾や勉強サポートサービスが残り続けていくとするならば、そのビジネスとしてのあり方のベストは何なのかということです。子どもたちの「今の努力」が子どもたちの「将来の幸せ」に直結していることを軸に、そのあるべき姿を模索していきます。
例えばゼロから考えていくと流石にきついので、私は最近GAFAMをはじめとした世界的に成功しているビジネスモデルの本質を教育維新に結びつけられないかと考えています。GAFAMとはGoogle、Apple、Facebook、Amazon、Microsoftです。それ以外にもMcDonaldやDisney、Netflix、Tesla、LVMH(エルヴェエムアッシュ モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン)など世界的成功企業は多数あります。身近なところで言えばLINEやYoutube、メルカリなども、私たちの生活になくてはならない存在になった点で注目すべきでしょう。
何が一体私たちを魅了するのか。成功の秘訣は何のなのか。ちょっと考えてみます。
教育維新のヒントは世界的成功企業のビジネスモデルにある
買わずにはいられない、使わずにはいられない。高くても欲しい、気になって仕方がない、便利すぎる、この価格でこんなに使える、など、成功した企業のサービスの魅力はいくつか挙げられます。
例えばAppleの元CEOである故スティーブ・ジョブズが生み出したiPhoneは世界を変えました。この1台の発明が多くの企業を一掃したことは記憶に新しい。時計産業、カメラ産業、電話産業などはその影響をモロ受けました。もうガラパゴス携帯には戻れない(汗)FacebookもGoogleもYoutubeも、手元でここまで世界にアクセスできるようになるともうその便利さは手放せません。
検索エンジンではGoogleが独占です。今ではYoutubeもGoogleの傘下ですから、無料で使えて便利な機能を数多く提供してくれているのがこの企業ということになります。そうです。無料なんです。さらには自分で作った動画を簡単にサイトにアップロードでき、それでお金までもらえるかもっていう稼ぐ手段にもなり得た。ではなぜ企業として成り立っているのかというと、広告費を徴収しているから。一般のユーザーは無料で使える一方、その集まってきたユーザーに自社を知って欲しいと企業がお金を払って場所を使わせてもらうサイバー不動産事業を行なっているのがGoogleです。
今私は動画をAmazon Primeで観ていますが、月500円で十分すぎるほどの動画が視聴し放題です。勿論新作などは別途料金を払う必要がありますが、それでも数百円で30日とかの世界だから、わざわざレンタル店に行く必要もありません。むしろレンタル店では物理的に顧客が借りられる本数に制限があるので、店舗に出向いても欲しい作品がない可能性もあります。旧作1本100円とか80円だったとしても、月500円でこれだけの動画が見放題となり、料金的にも新作含めて動画配信サイトに軍配が上がり、扱っているのがデータだから観たいものはすぐに観られる便利さを考えると、もうレンタル店に勝ち目はない。
メルカリはまだ対抗できる余地があるかも知れません。セカンドストリートやオフハウスなどのリサイクル事業は、買取価格があまりに低すぎて割りに合わない半面、その場で現金買取してくれる魅力もあります。その点メルカリは価格的にはリアル店舗企業と比べて高く売れる可能性がある一方で、売れるまでのタイムラグが不確定。いつ売れるか分かりません。ただ誰でもすぐに出品できる便利さ、リアル店舗を探しにいくよりもはるかに楽に自分が欲しいものを見つけられる手軽さ、いつでもどこでもフリーマーケットにフラっと立ち寄ることができるというあのワクワク感が、メルカリの開拓した魅力です。
さまざまな企業の成功の裏には、人間の欲求が抗えない仕掛けがあり、それを安定して供給し続けられるサービス基盤を企業が持っているというのが重要なポイントです。こういった観点をヒントにしながら、それを教育という一大産業でどう適用させていくのかを考えていきたい。教育という分野は永遠になくなることのない市場ですが、これといった革新的な企業があまり見られない未開の地です。自分がどういう立ち振る舞いができるか、その許容度がまだまだ残されている市場だと考えています。
どうしたら勉強で苦しむ子どもたちをゼロにできるか
難しさがあるとすれば、この教育事業には国が絡んでいることです。1872年の学制発布以来、教育は国家的事業であり、国が敷いた制度設計ありきで動いている節があります。別にそれが100%ではないにしても、義務教育システムがあったり受験制度があったり、現時点ではコンビニと同数程度の学習塾インフラがもうあって、完全なるレッドオーシャン。
教育という分野は無くならないにしても、誰もが教育観には一家言持っているくらい、とにかく人の価値観に触れてしまうデリケートな分野でもある。さらには結果が出るまで時間が掛かる上に、サービスを受けるのが子どもでお金は保護者さまからいただくというビジネスモデルですから、ここでも難しさがあります。保護者にとって子どもの幸せが絶対ですし、成績を上げて欲しいという期待やそれを保証して欲しいという願望もあります。どんなに親身になっても、結局は本人が取り組む気にならなければ結果を出させてあげられない難しさもあるし、成績保証を付けるにしても、成績を保証されない中で皆が競争している現状や、本来成績が伸びなかったことの責任は当人にあるはずなのに、それをサービスを提供する側が負担するというのも、かえって子どもたちのためにならないという現実もあり、なかなか考えさせられる。
そもそも勉強は将来のために必須なのではなく、あくまで国が国家事業としてやっているから避けにくいのであって、絶対の話でもないのです。勉強以外に自分の生きる道がある場合に、容易に転身できる幅のある制度設計になっていればいいのですが、学校に行かないと不登校という問題児扱いをされたり、授業に出ない行為をサボりと言われたりして、どうも「学校が善」「授業が善」「教師の言うことを聞くのが善」といった誤った価値観を刷り込まれている。そういう錯覚を気にすることなく、本来的な生き方を貫ける人が自分らしい人生を生きていくのだと考えると、これからの国がやろうとしている教育改革路線に飲まれることなく、ゼロベースで、フラットな視点から自分のやるべきことを模索できるマインドセットが、今の子どもたちには必要なのだと思います。それをどうサービスに、ビジネスモデルに昇華させられるか。
先述したように今日のこの記事は結論はありませんが、脳をフル回転させて常にぐちゃぐちゃ考えていれば、そのうち「コレだ!」と言うひらめきが生まれてくることでしょう。そのためにも常に新しい情報、さまざまなジャンルの情報をひたすらアップデートし続けて知識の融合を促すことが重要なんだと思います。
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