【簿記1級独学合格への道vol.11】受験勉強11日目、残り100日！脳をもっと活用して記憶の定着効率を爆上げせよ！｜熊本の学習塾ブレイクスルー・アカデミー

こんにちは。熊本の教育&勉強攻略アドバイザー、ブレイクスルー・アカデミー代表の安東正治です。

 

 

今日は脳の性質について少しお話しします。というのも、結局は記憶の問題になってきますので、どれだけ記憶定着率を上げられるかは脳のことをどこまで知って信用するかに掛かっているからです。簿記1級の専門知識がどれだけ効率的に脳にストックされていくかの鍵は、あなた自身の意識の持ち方に掛かっている。

 

 

熊本の学習塾ブレイクスルー・アカデミーは脳の性能をベースに勉強攻略法を組み立てることもします。感情との付き合い方、メンタル、やる気、モチベーション、環境、心理、時にスピリチュアル。使えるものはなんでも使うという感じです。とにかく結果を出すために自分をどれだけその目標達成に向けさせられるか。その過程が本質的に自由である以上、自分用にカスタマイズされた勉強空間である方が、原理的には合格を最も引き寄せやすくなるはずです。だから私は独学をお勧めするのです。

 

 

受験勉強は自分との戦いと言われますが、そんなに自分に刃を向けなくてもいいです。むしろ楽しんで下さい。簿記1級は自分の人生を豊かにするために取り組んでいるはずの対象なので、苦しんで勉強するなんて本来は間違っている。目の前の現実の見え方がどんどん変わっていく過程を楽しむような感じで勉強を進めてみて下さい^ ^

 

 

それではいつもの続きにいきましょう！

 

 

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これ以前の内容についてはこちらのページをご参照下さい。

[簿記1級第138回工業簿記]

１、原料配合差異

複数の材料を混ぜて製品を作る場合、その材料の最も適した配合割合はあらかじめ決められている。 投入した材料総数に対する決められた配合割合(標準配合割合)と実際に投入された配合割合との差を配合差異という。

例)次の資料から配合差異を求める。
製品単位当たり標準原価：1,400円
Ａ材： ＠100円×6kg＝600円
Ｂ材： ＠200円×4kg＝800円
歩減： 1kg
完成： 9kg
実際Ａ材料費：＠100円×125kg＝12,500円
実際Ｂ材料費：＠200円×75kg＝15,000円
完成品数量：180kg(月初及び月末仕掛品はないとする)
ここで、投入された材料総数に対する標準の割合は、
Ａ材→200kg×6/10＝120kg
Ｂ材→200kg×4/10＝80kg
配合差異：500円
Ａ材→@100×(120－125)＝-500
Ｂ材→@200×(80－75)＝1,000

 

２、原料歩留差異

製品を作る為の材料が減損などにより減ってしまうことがある。これを歩減(ぶべり)といい、残っている分(製品になる分)は歩留という。

その完成品(歩留)を得る為に本来投入すべきだった標準の材料数量と、実際に投入された材料数量との差が歩留差異。

例)次の資料から歩留差異を求める。
製品単位当たり標準原価：1,000円
材料：＠100円×10kg＝1,000円

歩減： 1kg
完成： 9kg
実際材料費：＠100円×200kg＝20,000円

完成品数量：171kg(月初及び月末仕掛品はないとする)
完成品171kgを得る為に投入すべき材料は標準では171kg÷9/10＝190kg
歩留差異→＠100円×(190kg－200kg)＝-1,000円

 

３、＠100円

単価100円、の意味。

４、労働賃率差異

実際原価計算において作業員の賃率として予定賃率を設定して労務費を計算した場合に生じる、実際賃率による実際発生額との差異。

賃率とは、単位当たりの賃金という意味。大抵は１時間当たりの賃金という意味なので時給のことを指す。

 

※1　実際原価計算

実際に生産で使用した数値(部品・材料などの数量、取得した部品・材料などの単価、費やした作業時間など)を積算した原価計算法のこと。原価管理を行うためには、標準原価計算との併用が必要。

 

※2　原価管理

実際原価計算と標準原価計算を対として活用することで原価を管理する。それぞれを算出し比較すれば「目標である標準原価より実際の原価は削減できたのかどうか」などが明確になる。

 

※3　予実差原因追求

文字通り「予定と実際の差ができた原因を追求すること」。

 

※4　標準原価計算

実際原価計算は、実際に発生したコストの数値を活用して計算を行う一方で、標準原価計算は過去の製造コストを分析して定めた目標値(標準原価)を活用して算出する。

 

※5　予定賃率(予定消費賃率、標準賃率)

あらかじめこれくらいだろうと予定された時給。

 

※6　実際賃率(実際消費賃率)

実際発生した賃率のこと。

 

※7　消費賃率

消費賃率とは、1時間当たりの賃金のこと。消費賃率の算定は直接工に対する賃金の支給額を就業時間で割ることによって算定する。ただし作業員ごとの個別の消費賃率のほか職場や作業区分単位の平均賃率を採用することもできる。

直接工が作業に従事することによって、工場は直接工の労働力を”消費する”ことになるという発想から、直接工の労働力の”消費額”を算定することが必要となる。これを「消費賃金の算定」と表現する。

例) 就業時間：直接作業70時間+間接作業27時間+手待3時間=100時間
消費賃率：賃金支給額100,000円/就業100時間=1,000円

 

※8　消費賃金

「消費賃率×作業時間」で算定する。

「直接賃金=消費賃率×直接作業時間」、「間接作業賃金=消費賃率×間接作業時間」、「手待賃金=消費賃率×手待時間」といった具合にそれぞれの賃金が算定される。

 

５、直接労務費

直接賃金のこと。上記の手待賃金などは含まれない。

ちなみに間接作業賃金と手待賃金の合計を間接労務費という。

 

※9　労務費について

商業簿記で勉強した「給料」は費用なのに「労務費」は資産。労務費は、企業がお金で労働力を買って消費すると考えた場合の原価、という考え方をする。

工業簿記では「材料費・労務費・経費」→(製造間接費)→仕掛品(資産)→製品(資産)→売上原価(費用)というように振替えられていくため、最初から資産扱いしていた方が手間が省けると考え、労務費も資産計上ということになった、と考えられる。

労務費には具体的に「賃金」「給料」「従業員賞与手当」「法定福利費」「退職給付引当金繰入額」などが含まれる。

 

６、製造間接費

さまざまな製品についてまたがって発生しているため、特定の製品にいくらかかったのかを直接集計できない原価要素。

間接材料費，間接労務費，間接経費からなる。各配賦基準に基づいて製品に配賦される。

 

７、直接工

製品の製造に直接かかわる工員のこと。

 

※10　作業時間

直接工の実際の作業時間のこと。直接工の作業時間は作業内容などにより分類がある。このうち、賃金の支払い対象となる時間の合計を就業時間といい、直接工に対する賃金の支給額を就業時間で割ることにより実際の消費賃率を算定することになる。

①直接作業時間

製造ラインで働いた時間など、製品の製造に直接かかわった時間。

②間接作業時間

機械のメンテナンスや工場の掃除を行った時間など、製品の製造に直接かかわらない作業時間。

③手待時間

材料待ちや機械の故障による待ち時間など、工員の責任以外での待ち時間。

④就業時間

直接作業時間、間接作業時間、手待時間などの合計時間。

⑤休暇時間

賃金の支払い対象とならない時間。

 

８、標準直接作業時間

正常作業時間、実際作業時間、標準作業時間がある。ここから感覚を掴む。

例) 毎日60分の作業が見積もられている場合、仮に今日の作業時間が40分であり、かつその作業内容は本来30分で終わる内容だったとする。 このとき、 正常作業時間は60分、実際作業時間が40分、そして標準作業時間が30分ということになる。 正常は目標であり、標準は実際の量に対して本来行うべき時間を指す。

 

※11　作業時間差異

直接工の直接作業時間の差異によって発生するもの。その差異が発生した原因を考えた場合、たとえば標準作業時間よりも実際作業時間が多くなったと想定すると、その原因は「仕損品が標準より多く発生したため」か「単に能率が悪かったため」か、原因が2種類混在することになる。両者を分解しておいて分析するときに使用される原価差異が労働歩留差異と労働能率差異。

例) ある製品を完成させるのに3時間の研磨が必要だとする。厳しい完成品検査のため、仕損品も標準で10%出ると仮定する。

ある月の完成品数量を10,000個、仕損品が1,150個、直接作業時間は33,850時間であったとする。標準賃率は1,000円で計算。

これら全てを標準で考えてみると、完成品を10000個欲しい場合に、標準10%の仕損品を考慮すると1000個発生するから、トータル11000個製造する必要がある。1個に3時間掛かるから「3時間×11000個＝33000時間」作業時間が必要だ。となると、直接作業時間が「33850時間ー33000時間＝850時間」の超過。

この850時間を、仕損品が標準を超えて発生したためにそれを加工するために生じた時間と、単純に能率が悪かったことによって生じた超過時間に分解し、これに標準賃率を乗じて計算するのが労働歩留差異と労働能率差異ということになる。

仮に作業能率自体は標準とおりだったとすると、実際には仕損品が1150個発生してしまっているので、トータルの直接作業時間は「3時間×11150個＝33450時間」ということになる。ここで標準作業時間との差異「33450時間ー33000時間＝450時間」のことを労働歩留差異という。

すると、この450時間分の超過仕損品加工に費やした以外の時間「850時間ー450時間＝400時間」については、純粋に作業能率の悪さを意味する。これを労働能率差異という。

９、労働能率差異

上で確認のこと。

１０、労働歩留差異

上で確認のこと。

 

※12　配賦差異

製造間接費の予定配賦額と実際発生額とのズレ。

製造間接費は原価(コスト)なので、実際発生額が当初予想していた予定配賦額よりも多く発生してしまった場合には不利差異(借方差異)、少なくて済んだ場合には有利差異(貸方差異)ということになる。この時、そもそもこの差異がなぜ生じたのかを分析する必要があり、その要因を「予算差異」と「操業度差異」に分けて考えることになる。

１１、予算差異

製造間接費を浪費(不利差異)または節約(有利差異)したことによって発生するもので、予算許容額と実際発生額との差額。

ここで予算許容額とは、実際操業度における予算額(＝変動費率×実際操業度＋固定費予算額)。

 

※13　操業度

年や月といった一定の期間に製品を製造するための生産設備の利用度のこと。

以下の※17例を参照のこと。

 

※14　実際操業度

実際にその生産設備を稼働させ利用した度合いのこと。

以下の※17、18例を参照のこと。

 

※15　予算許容額

以下の※17、18例を参照のこと。

 

１２、変動費率

以下の※17、18例を参照のこと。

 

※16　操業度差異

不況や機械の故障などによる操業度の減少や、好景気による操業度の拡大などの理由で、実際操業度が基準操業度を下回ったり(不利差異)上回ったり(有利差異)したために生じた製造間接費の配賦不足(超過)のこと。

固定費を、工場稼働時間に比例して増えると仮定して予定配賦することによって発生する差異。

以下の※17例を参照のこと。

 

※17　個別原価計算における差異分析(例1)

変動費、固定費、基準操業度を以下の通りとする。

変動費：120,000円、固定費：100,000円、基準操業度：500時間

ここで「変動費率」「固定費率」を求めると

変動費率：120,000/500＝240円/時間　　固定費率：100,000/500＝200円/時間

ここまでの情報をまとめると以下のようになる。

基準操業度500時間：今月は工場を500時間稼働させる予定である
変動費予算：工場を500時間稼働させたときの変動費の目標(120,000円以内)
固定費予算：今月かかる固定費の目標(100,000円)
変動費率：1時間あたりの変動費
固定費率：1時間あたりの固定費

さて、ここで当月のデータがこのようになったとする。

「実際工場稼働時間は480時間、製造間接費実際発生額220,000円だった」

しかし実際には工場稼働が480時間だとわかった時点ではまだ製造間接費実際発生額は集計している途中にあり判明していない。

そのためこの時点ではまだ予想として扱い、その決めた費用を仕掛品に予定配賦する。

固定費率(1時間あたりの固定費)200円/時間×実際工場稼働時間480時間＝96,000円(これが予定配賦額)

本来の固定費100,000-96,000＝4,000円

この4000円が操業度差異である。

まさに※16で表現した通り「固定費を、工場稼働時間に比例して増えると仮定して予定配賦することによって発生する差異」である。

基準操業度500時間なのに480時間しか動かしていないから、20時間分損した。だから20時間分の費用4,000円が操業度差異(借方差異・不利差異)ということ。

また、その後製造間接費実際発生額220,000円だったと判明した場合、変動費率から考えて実際稼働時間480時間から計算すると

固定費100,000円＋変動費率240円/時間×480時間＝215,200円

実際には220,000円掛かったので、その差額である220,000円-215,200円=4800円が予算差異ということになる。

 

※18　予算差異と操業度差異のイメージ(例2)

ある飲み会を幹事としてセッティングすることを考える。

参加予定者は10名とし、一人当たりの予算(飲み代は変動費)は@5,000円と予想し、部屋代(固定費)は8,000円だった。

部屋代は参加者で割り勘するので一人当たり@1,000円。

つまり参加者の一人当たりの予算は@6000円(＝5,000円＋1,000円)となる。

ここで情報は以下のようにまとまる。

予定参加人数(基準操業度)：10名

一人当たりの飲み代(変動費率)：@5,000円

全体の飲み代の合計(変動費予算額)：50,000円

部屋代の予算(固定費予算額)：8,000円

一人当たり部屋代(割り勘、固定費率)：1,000円

一人当たり予算(予定配賦率)：@6,000円

しかし蓋を開けてみると実際に参加したのは8名だった。

すると固定費の割り勘分が増えてしまう。

これは予定した配賦が行われなかったということになる。

これが操業度差異。

つまり操業度が小さくなると1単位あたりの製品が負担する固定費額が多くなるし(１個あたりの原価が大きくなるため不利差異)、逆に操業度が大きくなると1単位あたりの製品が負担する固定費額が少なくなる(１個あたりの原価が小さくなるため有利差異)。

また、飲み会が始まり実際の人数(実際操業度)で考えた場合、一人当たりの飲み代の予想は@5,000円で部屋代は変わらず8,000円なので、全体で掛かる費用は@5,000円×8名＋8,000円＝48,000円となる。これが予算許容額。

この金額内で収まってくれるのであれば予算内だから大丈夫というわけだ。

しかし実際に請求(実際発生額)が上がってきたのは50,400円。

これは一人当たりの飲み代が予想を上回ったために生じた金額差だ。

これを予算差異という。

 

→ここから以降の内容についてはこちらのページをご参照下さい。
不動能力差異
受入記帳

標準配賦率送状価額

変動予算
固定費率
シングルプラン
パーシャルプラン
修正パーシャルプラン
責任会計

 

 

[簿記1級第138回原価計算]

 

 

[簿記1級第138回解答]

数理差異償却

持分所有者

有価証券評価差額金

繰延ヘッジ損益

組替調整額

注記表

連結会計

非支配株主

正常減損率

CVP(原価・営業量・利益)

予算統制手続き

原料勘定

加工換算量

単位原価

正味標準製造原価

実際総合原価計算

第1法

第2法

正常減損費

特別費

原料実際消費量

実際生産量

加重平均標準単価

利益計画(総合予算編成)

変動製造間接費

期間原価

貢献利益

損益分岐点売上高

予算営業利益

業績測定

実際営業利益

予算販売量

実績販売量

予算貢献利益率

予算実績差異分析(単価差異の分析)

実際販売量予算

標準全部製造原価

固定製造間接費配賦差異

投入完成品換算量

固定費調整

直接標準原価計算

標準固定製造原価

 

 

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