【簿記1級独学合格への道vol.10】受験勉強10日目、残り101日！速読の原理で学習スピードを爆速モードへ！ラストスパートに備えよ！｜熊本の学習塾ブレイクスルー・アカデミー

こんにちは。熊本の教育&勉強攻略アドバイザー、ブレイクスルー・アカデミー代表の安東正治です。

 

 

2日間勉強できない日ができてしまいましたが、昨日は無理やり時間を捻出しました。無理をすれば作れるんですよね。ただ無理は続かない。これをどう日常化、習慣化させていけるかです。まもなく受験勉強可能期間が100日を切ってしまうので、ラストスパートに向けて色々準備が要ります。

 

 

昨日は会計学を大枠完成させて、歯抜けだった前ページの部分を完成させるところまで終わらせました。今日はこれから工業簿記(と、ああわよくば原価計算まで)手を出していこうと思っています。昨日のスピード感はこれまでで一番だったかなと。やはり勉強できなかった日に蓄積させた焦りと、そうしないと間に合わないという必要が、物理的に学習スピードを押し上げてくれていると思うのですが、実はこの前提には速読の知識を活用しています。以前脳科学者の苫米地英人さんの本で学んだものです。

 

 

熊本の学習塾ブレイクスルー・アカデミーの提唱する理論には苫米地さんから学んだものも多く含まれています。私の勉強人生を救ってくれたのが苫米地さんの本だったからです。確実に今の簿記1級の独学での合格チャレンジにも活かされています。

 

 

例えば速読の原理にしても、文字を追うための眼球の動きのスピードがまず必要だということと、そういった視覚情報の受信効率のアップと別に、脳での情報処理スピードを上げるための前提知識のボリュームが大切だというのです。たくさん物を知っている方が、新しい知識に対する理解スピードが速くなります。専門知識も、最初はちんぷんかんぷんなものばかりだとしても、先に仕入れた情報が後から入ってくる情報の理解を後押ししてくれるので、どんどん頭の中の関連情報が増えていけば行くほど後の理解スピードは先伸びしていきます。あとは眼球運動のトレーニングです。

 

 

脳はそもそも、私たちが思っている以上に情報を瞬間的に認識してくれるので、そのことに慣れる必要があります。フラッシュ暗算のように、表示された文字情報は瞬間的に処理することが可能なのです。ただ日頃の習慣で文字をゆっくり丁寧に読む癖がついているだけです。速読や瞬読が可能なのは、脳がそれだけ神速処理できる構造をしている前提があるからであって、そのことを練習によって感覚に馴染ませて行ければ、今後の学習スピードを格段に引き上げることができそうです。

 

 

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これ以前の内容についてはこちらのページをご参照下さい。

[簿記1級第138回工業簿記]

１、標準原価計算制度

製品の標準原価を計算し、製品原価の計算と財務会計とが、標準原価をもって有機的に結合する原価計算制度。 標準原価計算制度 は、必要な計算段階において実際原価を計算し、これと標準との差異を分析して報告する計算体系である。

２、標準配合割合

製品Ｘ1㎏あたりの原価標準において、工程の始点でα材料0.75㎏とβ材料0.5㎏を配合投入する場合を考える。この場合のα材料の標準配合割合は「0.75÷(0.75+0.25)×100=60[%]」、β材料の標準配合割合は「0.25÷(0.75+0.25)×100=40[%]」となる。

 

※1　標準消費量

製品の製造に2種以上の原材料を投入する場合の製品1単位の製造に投入する各材料の量。

無駄遣いしなければこれくらいは消費するよね、と予想される量のこと。

 

※2　数量差異

標準消費量と実際消費量との間の差異は、数量差異として把握される。

数量差異は「配合差異」と「歩留差異」に分かれる。

 

※3　配合差異

標準配合量と実際消費量にみられる実際の配合量との差を金額で表したもの。

「配合差異=標準価格×(標準配合率消費量-実際消費量)」で算出。

 

※4　標準配合率消費量

例えば以下のデータを参考に考えるとする。

[標準原材料消費量]

製品100kgの生産に要する標準原材料消費量

A原材料=80kg

B原材料=40kg

標準減損=20kg

完成品=100kg

[原材料の標準価格]

各原材料の標準価格

A原材料=500円/kg

B原材料=800円/kg

[実際消費量と完成品量]

当期の原材料の投入量と完成品量

A原材料=1,300kg

B原材料=620kg

実際減損=420kg

完成品=1,500kg

[原材料の実際価格]

各原材料の実際価格

A原材料=520円/kg

B原材料=770円/kg

すると

「A原材料における標準配合率消費量=実際原材料投入量合計×(各原材料の標準投入量/標準原材料投入量合計)=(1,300kg+620kg)×(80kg/120kg)=1,280kg」で算出される。

 

３、歩留差異

標準歩留率と実際歩留率との差を金額で表した差異。

「歩留差異=標準価格×(標準消費量-標準配合率消費量)」で算出。

 

※5　歩留率(歩留まり率)

「歩留まり」とは、ある品目を製造した際に、その中に含まれる良品の割合であり、不良品を取り除いて出荷できる製品の割合を指す。歩留まりが低いと不良品の割合が多いということになる。原料や素材の投入量に対し、実際に得られた生産数量の割合であり、それを百分率で表現したものを歩留率という。

 

※6　原価

原価は、消費量と価格をどう算定するかによって「実際原価」と「標準原価」に区分できる。「標準原価」はその設定に仕方によっていくつかの種類がある。

 

※7　標準原価

目標とする原価。

標準単価や標準消費量は無駄や非効率を省いた場合の数値なので、コンパクトな数値となる。

 

※8　標準減損

例) 投入原料10あたり9の製品が製造されるとして、減損が進捗度60%で発生する場合。

期首仕掛5000(60%) 当期投入42000 完成37000 減損6000 期末仕掛4000(80%)

減損発生点を今期いくら通過したかを調べるのが標準減損量の求め方にとって重要。完成品のうち、既に前期に減損発生点に達している期首仕掛品の5000を控除して、今期に減損発生点の通過した期末仕掛品の4000をくわえ、完成品に対してどれぐらいの割合で減損が発生するかを考えるのが標準減損量の算出方法。

 

※9　減損発生点

減損とは加工中に材料が蒸発などにより消失してしまうこと。

 

※10　仕損

加工作業に失敗して検査の結果、不合格品になること。

仕損の場合には仕損品(不良品)を外部に売却したり材料として再利用できるなど一定の評価額がある。

ただし、仕損と減損は評価額があるかどうかだけの違いであり計算方法は全く同じ。

 

※11　正常仕損、正常減損

仕損や減損は少ないほうが良いに決まっているのが、まったくのゼロにしようとすると、より精巧な機械やより丁寧な加工が必要となるため逆にコストが高くなってしまう。そこで、ある程度の仕損・減損はしょうがないと考える。そのような許容された範囲内の仕損・減損のこと。

正常仕損・正常減損の発生に伴うコストを正常仕損費もしくは正常減損費という。

正常仕損(減損)費は製品を生産するのに不可避的に発生するコストであるため、これらを生産に必要なコストと考え、良品(完成品および月末仕掛品)の原価に含めて計算する。

なお、これら以外の正常な状況下で発生したものではないものを異常仕損もしくは異常減損。

 

※12　個別原価計算

主に受注生産を対象とした原価計算で、製品ごとに個別に原価を計算する。

 

※13　賦課・配賦

「賦課」とは部門個別費を部門毎に集計すること、「配賦」とは部門共通費を各部門に分配すること。

 

※14　度外視法

大量生産を前提とした総合原価計算では1か月間の総合原価を計算し、それを完成品量で割ることによって1個あたりの単位原価を計算する。そのため仕損費をどのように完成品および月末仕掛品に按分するかという問題が生じる。

そこで正常仕損や正常減損を無視(度外視)することによって、正常仕損費および正常減損費を良品(完成品・月末仕掛品)に負担させる方法を採用するのだが、このとき、月末仕掛品の「進捗度」と仕損・減損の「発生点」との関係から、負担のさせ方に２つのケースが発生する。

「月末仕掛品の進捗度＜仕損・減損の発生点(例えば月末仕掛品の進捗度30%、仕損・減損の発生点60%など)」のケースでは、月末仕掛品からは仕損・減損が発生していないと考え、正常仕損(減損)費をすべて完成品に負担させる(完成品負担)。

「月末仕掛品の進捗度≧仕損・減損の発生点(例えば月末仕掛品の進捗度60%、仕損・減損の発生点30%など)」のケースでは、月末仕掛品からも仕損・減損が発生していると考え、正常仕損(減損)費を完成品だけでなく月末仕掛品にも負担させる(両者負担)。

後者の場合は月末仕掛品が完成品に変わる前に(その加工途中で)仕損・減損が発生しているわけだから、完成品にも月末仕掛品にも影響が出る。だから両方に換算しないといけない。

 

※15　仕損・減損の発生点30%

30％作業工程が進行した時点で減損が生じているということ。

 

※16　月末仕掛品

月末にまだ完成していない製品。月末仕掛品は、翌月に繰越され更に加工され完成品になる。ということは翌月になると、月末仕掛品は月初仕掛品になる。

進捗度の考え方としては、例えば「月末仕掛品の加工進捗度が80％」の場合、月末仕掛品の加工(作業工程)が80％終わっているということであり、その際は当初400個あったとしたらその400に80％を掛けた320個が完成品換算量ということになる。

 

※17　非度外視法

正常仕損・正常減損を無視せずに、正常仕損費・正常減損費を一度計算してから完成品や月末仕掛品に再度配分する方法。

仕損の発生形態(一定点発生か平均的発生か)や原価配分方法(先入先出法か平均法か)で計算方法が異なる。

４、購入原料価格差異(受入価格差異)

直接材料費差異のうち、価格差異を把握する方法は３つ。

材料の購入時に価格差異を把握する方法

材料の出庫時に価格差異を把握する方法

原価計算期末に価格差異を把握する方法

このうち１の材料の購入時に価格差異を把握する方法が購入原料価格差異。材料受入価格差異とも言う。購入価格を予定価格で計算し、のち実際購入価額が判明後差額を材料受入価格差異とするもの。

ちなみに２、３で把握される価格差異が材料消費価格差異。

仮に当期に購入した材料を全て製造活動で消費した場合は、材料受入価格差異と材料消費価格差異は同じになる。しかし、当期に購入した材料の一部が期末に在庫として残った場合には、材料受入価格差異のうち期末在庫に対応する部分は、期末の材料勘定に加減算します。

「材料受入価格差異=(標準価格-実際価格)×実際購入数量」で算出。

例) 当期の材料関係の資料を以下の通りとする。

1. 実際購入数量=1,000個
2. 実際購入価格=32円/個
3. 実際消費数量=800個

なお当期のA社の材料の標準購入価格は30円、標準消費数量は750個とする。

この場合で材料受入価格差異を計算すると「(30円-32円)×1,000個=-2,000円（不利差異）

この材料受入価格差異-2,000円は当期の購入数量1,000個に対するもので、当期の消費数量800個に対応する材料消費価格差異は「(50円-52円)×800個=-1,600円（不利差異）と計算される。

また、期末材料の標準原価は、標準価格に材料の期末数量を乗じて計算する。「30円×(1,000個-800個)=6,000円」

材料受入価格差異のうち、期末材料に対応する価額(材料受入価格差異)は「(32円-30円)×(1,000個-800個)=400円」

したがって、期末の材料価額は「6,000円+400円=6,400円」

上記の期末材料価額6,400円は、実際価格に期末数量を乗じた価額と一致する。「32円×(1,000個-800個)=6,400円」

ちなみに数量差異は、標準価格を標準消費数量と実際消費数量の差に乗じて計算。「30円×(750個-800個)=-1,500円(不利差異)」

 

※18　直接材料費

「主要材料費(原料費、洋服なら布地、自動車なら鋼板、家具なら木材など)」および「買入部品費(衣料品でいえばボタンやファスナーなど、自動車なら車に取り付けるタイヤやガラスなど)」であり、主要材料費は製品の主要部分に加工などして用いられる物品の原価を、買入部品費は外部から購入し製品本体の一部としてそのまま取り付けられる部品の原価を指す。

一方で間接材料費とは、製品を製造するために間接的に必要な物品の原価を指し、「補助材料費」「工場消耗品費」「消耗工具器具備品費」などがこれにあたる

 

※19　間接材料費

製品1単位についていくらかかったか不明な物品の原価または金額的に重要ではない物品の原価のこと。

「補助材料費」とは製品を生産するために補助的に消費される物品の原価で、修繕用の材料や接着剤、塗料などの消費額で計算。

「工場消耗品費」とは製品を生産する上で必要な消耗品の原価。洋服を縫うための糸や、針やネジや洗剤などの消費額で計算する。同じ材料でも受払記録をつけるほど重要度が高ければ補助材料費になり、そうでなければ工場消耗品費になる。

「消耗工具器具備品費」は耐用年数が1年未満、または取得原価が安いため工場内で固定資産として扱われない工具や器具、備品の原価のこと。メジャーやスパナ、ペンチなどが消費額となる。メジャーやスパナは確かに製品の本体になるわけではなく個別に計算することはできないが、製品を作るために使われるため工業簿記では材料として取り扱う。

 

※20受払記録

在庫は新たな入庫や出荷によって変動し続けており、販売や製造業において常に適切な在庫量にコントロールすることは欠かせない。そのために行われているのが受払作業。「受」が入庫で「払」が出庫。在庫は在庫受払によって常に変動し続けている。

５、原料消費量差異

原料に関する標準消費量と実際消費量の差から生じた差異。

例) 以下の場合の直接材料費の材料消費価格差異・材料消費量差異を求める。
標準単価　100円　　当月投入の標準消費量　100kg
実際単価　110円　　当月投入の実際消費量　120kg
材料消費価格差異：　(100円－110円) ×120kg ＝ -1200円(不利差異)
材料消費数量差異：　100円×(100kg－120kg) ＝ -2000円(不利差異)

 

※21　材料費(消費額)

消費数量×消費価格で算出される。

「消費数量」とは製品に使用した材料の量のことで、「継続記録法」か「棚卸計算法」のどちらかで算出される。つまり製品に投入した材料の数を1個づつ数えることで決まるということ。

「消費価格」は材料1個当たりの原価のこと。「平均法」か「先入先出法」を使った実際原価法か、予定価格法のいずれかで決まる。

実際原価法で計算されたものは実際消費額、予定価格で計算されたものは予定消費額と言ったりするが、どちらにしても材料費。

６、購入代価

材料そのものの価格のこと。

 

※22　購入原価

購入代価に材料副費(外部副費＋内部副費)を加えたもの。

 

※23　材料副費

材料を購入するためにかかった購入手数料や引取運賃などの原価のこと。

特に倉庫代などの、材料を買った段階ではいくらかかるのかわからないものの場合は、材料費の何％というように、予定配賦率を使って計算することがある。

これは、材料の購入をしたときは金額が判明しない一方で、実際の発生した金額を待っていては原価計算が遅くなってしまうことがあるから。となると、実際に発生した材料副費と、帳簿上の材料副費には差額が生じることになる。だから月末に材料副費の実際発生額を集計し、予定配賦額と実際発生額の差額を求め、差額分は材料副費差異勘定(もしくは材料副費配賦差異勘定)に振り替えることになる。そして増えたり減ったりして集まった材料副費差異勘定は、会計年度末に売上原価に賦課される。

 

※24　副費

ある取引に付随する費用のこと。「外部副費」と「内部副費」がある。倉庫前・倉庫後とイメージすると分かりやすい。

 

※25　外部副費(外部材料副費)

材料を購入したときに運ぶのにかかった運賃や運送保険料、荷役費(にやくひ、荷物の出し入れをするときの入出庫や運搬、積付け(みつけ)、仕分け、ピッキングなどにかかる費用)など、企業外部に支払ったもの。

 

※26　内部副費(内部材料副費)

材料が倉庫に到着してから工場で製造ラインに入るまで倉庫に保管しておくためにかかる保管費や検収費(検収とは、発注に応じて納められた品などを注文の際の品質条件・数量・仕様に合っていると確かめた上で受け取ること)など。

 

→ここ以降はこちらの記事をご参照下さい。

原料配合差異

原料歩留差異
労働賃率差異
労働能率差異
労働歩留差異
製造間接費
予算差異
不動能力差異
能率差異
受入記帳

標準配賦率送状価額
標準直接作業時間
直接工
標準賃率
@800円
変動予算
変動費率
固定費率
直接労務費
シングルプラン
パーシャルプラン
修正パーシャルプラン
責任会計

 

 

[簿記1級第138回原価計算]

 

 

[簿記1級第138回解答]

数理差異償却

持分所有者

有価証券評価差額金

繰延ヘッジ損益

組替調整額

注記表

連結会計

非支配株主

正常減損率

CVP(原価・営業量・利益)

予算統制手続き

原料勘定

加工換算量

単位原価

正味標準製造原価

実際総合原価計算

第1法

第2法

正常減損費

特別費

原料実際消費量

実際生産量

加重平均標準単価

利益計画(総合予算編成)

変動製造間接費

期間原価

貢献利益

損益分岐点売上高

予算営業利益

業績測定

実際営業利益

予算販売量

実績販売量

予算貢献利益率

予算実績差異分析(単価差異の分析)

実際発生額

実際販売量予算

標準全部製造原価

固定製造間接費配賦差異

投入完成品換算量

固定費調整

直接標準原価計算

標準固定製造原価

 

 

 

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